oyoyo Memo Blog

時事と雑記。気が向いたときに更新するブログ。

支那北部戦区、満洲、シリアの地図

時間がないので文量は少なく簡単に書いておこうと思って書いていたところ、本文データが飛んでしまいました。。。

ブログをされている皆さま、ブログの下書きは、ローカルなノートでなく、やはりログインして編集画面上でやるべきです、はい。
ログインして書けば、自動で保存してくれますので。

というわけで画像だけ。。。

画像は、基本、Wikimedia Commons より拝借したもの。ただし、支那の「五戦区」画像はもともと日本の防衛白書に掲載されていたものらしく、また、支那の「四戦略区構想」画像はコーヒーとモカエクレアさんのブログより拝借。

Shenyang Military Region
支那東北部。もとの南満洲にほぼ匹敵します。

China internal conflict theatre command map 2
支那の自称「中部」戦区とその他の戦区。ぜんぜん中部じゃないんですが、その「中部」が「北部」に呑み込まれるように取り囲まれています。山東半島も遼東半島もスターリンが欲しがった大連も「北部」になっています。
まぁ、「東部」や「南部」が「中部」のために「北部」とガチで戦うとも思えません。

China internal conflict theatre command map 1
こういう構想もあったらしい。「北部」が「中部」を呑み込むか合体すれば、こんな感じでしょう。上の画像と比較してみてください。

Manchu State
「満洲国」の範囲であり、南満洲の領域にほぼ匹敵します。

Manchuria
これが本当の満洲。今日一般に「満洲」と言われているのは、実は概ね南満洲を指しており、全満洲ではないことに注意。
本当の満洲とは全満洲であり、一言で言うと、今日一般に考えられている「満洲」より、はるかにデカい。

Syria physical location map
シリアの領域。

Syrian civil war map
2017年第一四半期現在のシリア国内の支配分布の情況。
赤色の領域は政府勢力の支配地域、黄色の領域はクルド人の支配地域、緑色の領域は一般的な反政府勢力の支配地域、灰色の領域は、図ではアル・ヌスラ戦線となっていますが、現在は他の反政府勢力と合体し、タハリール・アル・シャームと名称変更している勢力の支配領域。
簡単に言うと、いま現在、赤色(政府勢力)のところ以外は、基本、反政府勢力の支配地域です。





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【メモ】 支那に経済なし

   ◇       ◇       ◇

経済とは経国済民である。よって、経済云々の前提には国がある。国あっての経済である。くれぐれも国であって、政府や党や部落や「国境なきワールド」ではない。

支那の経済が崩壊するとかしたとか言ってる痴呆者がいるが、そもそも国ではないクニモドキの支那に経済(=経国済民)などというものは存在せず、すなわち支那においては崩壊すべき経済など最初から無いのである。

経済が無いのであるからバブル経済も無く、いわゆるバブル崩壊も無い。

支那にあるのは経済モドキのバブル経済モドキのバブル崩壊モドキである。

「チューゴク経済」、そんなものは無い。


ついでながら、クニモドキの支那との間に外交はあっても国際関係は生じない。「国際」とは「国と国との間」であって、クニモドキとの間には国際関係は成立しないのである。

「国家主席」などというモノも、正しくは「クニモドキの主席」である。


反日メディアと支那共産党にだまされるなよ。目覚めよ日本人。



国政にカルト・創価・公明党は不要である。「在日」も不要。てか、キモチワルイ。

マジでムカつく在日ヤクザ 優しい新聞 本名載せず
訳が分からぬ特亜の主張 ん? 今日はお前は呼んでない
 画像は こんさん(Seesaa)こんさん(FC2) のブログより拝借。

支那・上下朝鮮の存在は、まことにキモチワルイものであるが、それに負けず劣らずキモチワルイのが創価・公明党の存在である。支那・上下朝鮮を指して「特定アジア」と言うならば、創価・公明党は「特定政党」である。

あるいは「在日政党」と言うべきか。本来、「在日」という言葉の意味は文字通り「日本に在る」ということであるが、今やその本来の意味を離れ、今日聞かれる「在日」とは「日本のなかに在る『特定アジア』」、「日本のなかに居る『特定アジア』由来の方々」を指すものとなっている

「在日」=「日本のなかに在る特定アジア」である。そう定義できる。


とりあえず、政権与党である安倍・自民には、その「特定政党」との連立を解消してもらいたい。「特定政党」と絶縁してもらいたい。

この「特定政党」は「カルト政党」でもある

現在、創価学会は、フランス、ドイツ、オーストリア、ベルギー、チリの5カ国で「カルト(セクト)指定」されている(その他米議会下院でも指定)

「正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装の実現」 2013年08月27日 より。



「特定政党」の役割は、日本から富や知財を吸い上げ、それを特亜に「分譲」「献上」する道筋をつけることであり、結果として日本を弱化させ、日本の「特亜化」を謀ることである。かつ、いわゆる「戦後レジーム」を日本の内側から支持することに寄与することである。よって、日本の政権与党が「特定政党」と連立や共生をしている限り、日本の「主権回復」も「戦後レジームからの脱却」もあり得ない。

いわゆる「戦後レジーム」を日本の内側から支えてきた一つの大きな勢力が「在日」=「日本のなかに在る特定アジア」であるとすれば、そのような連中「在日」と関係を持つ人間に「戦後レジームからの脱却」を語る資格も無ければ、「憲法論」を語る資格も無い。 語りたければ、その前に日本から出て行け!

また、話は前後するが、「維新」すなわち「明治維新」なる狂気ないし狂喜こそが、結果として、国外の近隣において今日の「特定アジア」を醸成する舞台を整備する出発点となったのであり、以降、事あるごとに日本は「特定アジア」を援助してきたのであって(これこそ「援助交際!」)、すなわち、そうした「特定アジア」との「共栄」ないし「共生」への歩み(=実にキモチワルイ歩み)は、「戦後レジーム」以前に、すなわち戦前において既に始まっていた。その「維新」の狂気・狂喜は、今も健在である。

前にも書いたが、支那・朝鮮半島といった「特定アジア」との依存関係を解消させればさせるほど、日本の経済は半ば自動的に増進し、日本の安全保障もこれまた半ば自動的に強化される。史実から推して小生はそう考えている。加えて申せば、支那・上下朝鮮はその存在自体が「犯罪」であり、存在しているだけで「犯罪」であり、いわば「存在罪」であると小生は思っている。これは、誰かに吹き込まれたことではなく、幼い頃から今に続く小生の本能がそう思っているのだから仕方がない。


近頃、何かにつけ、ことさら小バエ(小蝿)のようにうるさいのが↓コイツら↓である

リニア前倒し開業は困難と太田国交相 「現実問題として難しい」

 太田昭宏国土交通相は17日の記者会見で、2020年の東京五輪開催を控え、27年予定のリニア中央新幹線開業の前倒しを求める声が経済界から上がっていることについて「現実問題として、なかなか難しい」との考えを示した

 太田氏は「少しでも早くという声があるのは承知しているが、南アルプスの山岳トンネル工事は10年以上かかる」と指摘した。

(2013.9.17 12:33 MSN産経)


靖国参拝、批判に「真摯に耳傾けよ」…公明代表

 公明党の山口代表は2日、東京都内で街頭演説し、昨年末に安倍首相が靖国神社を参拝したことについて、「中国や韓国の反発はもちろん、アメリカやロシア、欧州連合(EU)からも厳しい声が聞かれている。それらの声に真摯(しんし)に耳を傾けなければならない」と改めて苦言を呈した。

 悪化する中国、韓国との関係については「今年こそは改善に向けて大きな一歩を記していかないとならない」と述べ、事態打開に向けた取り組みを政府に促した。

 また、「経済を最優先させ、デフレ脱却を成し遂げることは歴史的な大偉業になる」とも強調し、経済重視の姿勢を継続する考えを示した。

(2014年1月3日08時16分 読売新聞)


集団的自衛権の行使容認に慎重 山口公明代表、首相を牽制

 公明党の山口那津男代表は5日、安倍晋三首相が意欲を示す憲法解釈見直しによる集団的自衛権の行使容認について、慎重な姿勢を改めて示した。行使容認を禁じている現行の憲法解釈を踏まえ、「従来の解釈はそれなりの妥当性と国内外の信頼性がある。これを基本に議論したい」と首相を牽制した。インド出発に先立ち成田空港で記者団に語った。

 集団的自衛権の行使容認は首相肝いりの有識者会議「安全保障の法的基盤の再構築に関する懇談会(安保法制懇)」が今春以降、行使を容認する報告書を提出する見通し。2年目に突入した安倍政権にとって行使容認は悲願だ。

 しかし、「平和の党」を掲げる公明党は「解釈変更による行使容認は党の根幹を揺るがす課題」(党幹部)として一歩も譲らない構えだ。山口氏は5日、行使容認について「国民や国際社会の理解を得る努力が必要だ。まだそれらがなされている状況には至っていない」と述べ、時期尚早との考えを強調した。

(2014.1.5 17:34 MSN産経)



だから安倍総裁・自民党には、左様な連中が幹部の座についている「特定政党」との連立を解消してもらいたい。「特定政党」と絶縁してもらいたいのである。


皇紀二千六百七十四年、今年は「日本の再生」「戦後レジームからの脱却」などという曖昧な表現を止め、はっきりと「『在日』との絶縁」、具体的に「『在日』との決別」、「日本のなかに在る特定アジアとの関係解消」を、純正な日本の国民だれもが、それこそ「公明」に口にすることができる一年としなければならない。それができないゴロツキには、保守を語る資格も、憲法論を語る資格も、デモに参加する資格も、もとから無い。

オイ! よう憶えとけよ! 「日本の再生」「戦後レジームからの脱却」等々を語るわりには『在日』批判のないゴロツキ弁士さんよ。


それから今年は原発再稼動の年でもある。前にも書いたが原発推進こそ日本の国益である。「再稼動」だけでなく、新設・増設・置き換え(リプレイス)を着実に推進していかなければならない。「再稼動」だけで喜んでいてはいけない。

敦賀発電所3,4号機増設予定地
 (画像は日本原子力発電HPより)




「漢方薬」または「レアプラント」というチャイナ・リスク

 共産支那への依存度は8割超!?

 生薬の調達先のシェア (グラフは日本経済新聞の記事より拝借)

農水省、薬用作物の栽培後押し - 中国集中リスク是正
http://www.nikkan.co.jp/news/nkx1020131018ceae.html

 農林水産省は2014年度からの新規事業として、農家による漢方薬原料となる薬用作物の栽培を支援する。品種選定や栽培マニュアルを作成。農場設置や農業機械改良にかかる費用の2分の1以内を援助する。漢方薬メーカーが調達する薬用作物は、8割以上を中国に頼っているのが実情。国内農家に薬用作物栽培を促すことで一国集中のリスクを是正すると同時に、耕作放棄地の活性化にもつなげる考えだ。(以下略)

(日刊工業新聞 2013年10月18日)


漢方の生薬確保 人工栽培技術を磨き、中国リスクに備える
http://www.nikkei.com/article/DGXNASDD2706S_X21C10A0000000/

 高齢化社会の進展で漢方薬の需要は今後着実な伸びが見込まれている。野村総合研究所のリポートによると、漢方薬の国内生産額は2015年には07年(1131億円)に比べてほぼ倍増し、2000億円超になるという。

 漢方薬の原料となる生薬は9割弱が輸入品で、その大半を中国に頼っている。レアアース(希土類)ならぬ「レアプラント(希少植物)」という言葉も登場。新たなチャイナリスクに備え、生薬の国産化を推し進めようと、人工栽培技術を磨く動きも出てきた。

 生薬には鉱物由来や動物由来のものもあるが、その多くが植物、いわゆる薬草だ。漢方薬は、農家が生産したり自然に成育したりした生薬をメーカーが調達し、乾燥や調合、加工して作る。

 医療用漢方薬最大手のツムラの場合、現在129種類の漢方薬を作っており、118種類の生薬を利用しているという。

 生薬の調達先は海外に大きく依存している。日本漢方生薬製剤協会によると、国内生産は12%にとどまり、中国からの輸入が約8割を占める。その中国産生薬の価格はここ数年、世界の需要増から上昇傾向にある。過去5~6年で1.5倍になったとの報告も出ている。(以下略)

(日本経済新聞 2010/10/29)



薬用植物に限らず、ありとあらゆる原材料の支那への依存を可及的速やかに減らすこと。これが日本の経済成長と安全保障にとっての基本中の基本の思考である。支那・朝鮮半島といった特定アジアとの依存関係を解消させればさせるほど、日本の経済は半ば自動的に増進し、日本の安全保障もこれまた半ば自動的に強化される。

日本は、いずれはレアプラントを含む薬用植物生産における生産量と生産金額で世界シェア90パーセントを達成し、支那・朝鮮半島・ロシア以外の諸国に、それらを原材料とする医薬製品を輸出する国家を目指すのである。

まあ、そもそも、支那由来の「薬」など、無料でも飲みたくはない。





◇中国の7色に輝く河川と食品 アジアの安全な食べ物 - livedoor Blog
http://blog.livedoor.jp/safe_food_of_asia/
(June 25, 2005)
↑2005年以前の時点でコレであるから、現在ではもっとおぞましい(カラフルにして珍奇な)光景が支那全土にわたって広がっているものと思われる。

◇このままでは日本の医療が危ない 渡辺賢治慶應義塾大学医学部漢方医学センター副センター長 | JAcom 農業協同組合新聞
http://www.jacom.or.jp/series/cat168/2012/cat168120919-17927.php
(2012.09.19)





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